建設業許可 静岡県知事許可
(般-01)第38209号




瓦交換:8,000円/枚〜
瓦屋根の割れやズレ、漆喰の剥がれにお困りの方は
スルガ住研にお任せください!
瓦屋根は、耐久性が高く、見た目も美しいのが利点ですが、飛来物などで、瓦が割れた、地震等で瓦がずれた、漆喰が剥がれた、などの症状も発生します。
これらの症状ができたときには、早めのメンテナンスをおすすめしています。
瓦屋根の住宅は、比較的築年数が長いものが多いのですが、瓦屋根はその耐久性の高さゆえに、あまりメンテナンスをされていないケースも多いのです。
しかし、瓦の割れから、雨漏りに発展するケースも少なくないため、定期的なメンテナンスが必要です。
8,000円/枚~
割れた瓦の交換は1枚から対応しています。
12,000円/m~
漆喰を新たに詰めなおす補修を行います。
15,000円/m~
瓦のズレ、漆喰の剥がれがひどいときは、棟瓦の取り直しを致します。
瓦屋根を補修する際、部分的な補修も重要ですが、屋根の下にあるルーフィング(防水シート)の劣化状況も確認することをオススメします。ルーフィングは、二次防水といわれ、屋根が割れていても、このルーフィングで雨漏りを防いでくれます。しかし、ルーフィングが破れていたら、二次防水の役割を果たさないため、早めのメンテナンスをオススメします。
粘土瓦の耐久性は非常に高く、耐用年数は「60年~80年」といわれています。また、基本的に塗装は不要なものが多く、瓦や漆喰を補修していれば、長期間安心できます。
しかし、唯一の欠点として屋根が重くなることがあげられます。
そうすると、地震や強風で、瓦がずれてしまったり、落下してしまうことがあります。
セメント瓦、モ二エル瓦、化粧スレート瓦の場合、セメントを原料とした瓦の耐用年数は「30年前後」といわれています。
セメント系の瓦は外側の塗装が剥げると、防水効果が薄れて、ひび割れが生じ、雨漏りの原因になることもあります。
また、設置から10年以上経過していると、廃盤になり、同じ型、同じ色の在庫がなくなるケースもあります。
飛来物、落下物などで瓦が割れたり、地震や強風などでずれることがあります。
漆喰の寿命は、20年前後といわれています。漆喰が剥がれたところから雨漏りすることも。
瓦屋根の棟が歪んでいるのも要注意。小さな地震で、屋根が崩れるリスクもあります。
新築住宅が対象ですので、既存の住宅に特別罰則があるわけではありません(2022年時点)が、義務化された背景には、やはり台風被害があります。地震や台風で大きな被害にならないためにも、屋根のメンテナンスの時に併せてご検討ください。
瓦屋根の住宅にお住まいの皆さん、屋根の強風対策は大丈夫ですか?令和元年(2019年)に発生した令和元年房総半島台風(台風15号)では住宅の瓦などの屋根材が飛ばされる被害が多数発生しました。そこで、建築基準法に基づく瓦屋根の留付けの基準が改正され、令和4年(2022年)1月から新築の住宅について全ての瓦の固定が義務化されます。
政府広報オンラインより抜粋
引用元:政府広報オンライン(https://www.gov-online.go.jp/useful/article/202110/1.html)
瓦屋根の固定の方法の一つに『ラバーロック工法』というものがあります。
これは瓦の継ぎ目をシーリングで埋めてしまうやり方で、一見、「瓦が固定されて、隙間もなくなるし、いいんじゃないの?」と思うかもしれませんが、これは実は雨漏りを誘発するのです。
当社にも「屋根が壊れている」と訪問販売の方に言われたので見てほしい、と屋根診断のご依頼を頂くことがよくあります。しかし実際に調査に伺うと、意図的に壊されたのだろうと思われる現場がいくつかありました。
「屋根が壊れているのでこのままでは雨漏りの可能性が…」などと言われたら心配になってしまうお気持ちもわかりますが、まずは落ち着いてください。
万が一、点検商法に遭遇してしまい屋根が気になるという場合には、信頼のおける地元の業者に見てもらう事をおすすめします。
点検商法とは、「近所で行う工事の挨拶に来た」などと言って突然訪問し、「屋根瓦がずれているため点検してあげる」と言って点検した後、「このままだと瓦が飛んでご近所に迷惑がかかる」などと不安をあおって工事の契約をする手口です。2022年度の屋根工事の点検商法に関する相談件数は過去5年で最も多くなり、2018年度の約3倍になっています(図)。また、契約当事者の8割超が60歳以上で、特に高齢者に注意してほしいトラブルです。悪質な業者は巧妙なトークで消費者に近づき、本来消費者が望んでいない高額の屋根工事を契約させています。
国民生活センター”屋根工事の点検商法のトラブルが増えています-典型的な勧誘トークを知っておくことで防げます!-”より抜粋
引用:国民生活センター “屋根工事の点検商法のトラブルが増えています
-典型的な勧誘トークを知っておくことで防げます!”
(https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20231011_1.html)
点検商法に遭遇した際、被害に遭わないためにも
・絶対に屋根に登らせない
・その場で契約しない
ということを徹底してください。
当社には日本屋根診断士協会認定の屋根診断士が在籍しており、屋根に登ることなく屋根の様子を確認できるドローンでの屋根診断も可能ですので、何かございましたらお気軽にお問い合わせください。
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